家賃はいくらまでに抑えるべきか？手取り額ごとの上限を徹底解説！

最終更新:2019年5月14日

この記事の監修：早川
「イエプラ」営業担当

家賃はいくらまでにすべきか？という疑問にお答えします！家賃の上限を考えるときには月収と手取り額のどちらを元に計算すべきなのかを説明し、1ヶ月の生活費をシミュレーションして、家賃をいくらまでに抑えるかを解説しています！

家賃はいくらまでに抑えるべきか？

家賃は手取り額の3分の1の金額に抑えるべきです。手取り額の3分の1以下であれば、生活が圧迫される心配がありません。

共働きの夫婦などの場合は、世帯全体の手取り額の合計をもとに計算しましょう。

「家賃をいくらまでに抑えるか」を考える際に、月収の金額を元に計算するのは絶対にやめましょう。月収の全額が給与として振り込まれるわけではないからです。

税金や社会保険料を引かれたあと、手取り額は月収の8割ほどに減ります。実際に使える手取り額をもとに計算すべきです。

また、ボーナス込みの金額である年収を計算のもとにするのも危険です。ボーナスは年に1～2回しか入らないため、月の収入に対しての家賃の占める割合が高くなってしまいます。

それぞれの家賃上限について詳しくまとめたので、気になる金額を選んでください。

手取り18万円の一人暮らし場合、家賃は6万円までに抑えるべきです。以下の表では、手取り18万円で家賃6万円の物件に住んだ場合の生活費の内訳をシミュレーションしています。

手取り18万円は月収22～23万円の人です。家賃を5～6万円に抑えれば、毎月2万円前後のお金が手元に残ります。

ただ、外食の回数が多かったり、家電の購入など大きな出費があると2万円の予備費では足りません。節約が苦手な人は、5万円代を目途に物件を探すと良いでしょう。

家賃5～6万円だと、東京都内ではワンルームや1Kの物件が借りられます。2部屋以上ある間取りの物件を借りることは難しいので、恋人との同棲は現実的ではありません。

手取り20万円の一人暮らし場合、家賃は6.7万円までに抑えるべきです。

手取り20万円は月収24万円ほどの人です。家賃の上限を6.7万円に抑えれば、毎月2.4万円前後のお金が手元に残ります。

もしも家賃が7～8万円の物件を借りた場合、予備費がほとんど残らないので、貯金ができなくなります。家賃6万円ほどの物件に入居すれば、かなり気軽に外食ができるようになります。

家賃6.7万円は、東京都内だと1Kの物件が中心で、郊外ならば1DKのお部屋を借りられます。

手取り25万円の一人暮らし場合、家賃は8.3万円までに抑えるべきです。また、ファミリー世帯の場合は7万円までにすべきです。

手取り25万円は月収32万円ほどの家庭で、単身世帯以外にも、配偶者などの同居人がパートで働いているファミリー世帯の場合もあります。節約をすればぎりぎり子育てができる収入です。

一人暮らしであれば、家賃は8.3万円に抑えるべきです。8.3万円以内であれば毎月5万円以上の貯金ができるので、かなり生活が楽になります。

ファミリー世帯の場合は、食費や水道光熱費が上がるので、家賃は7万円以内にすべきです。家賃7万円でも、予備費は2万円ほどしか残りません。

都心では8.3万で多い間取りは1Kや1DKです。関東に住んでいて子育てを考えている人は、埼玉や神奈川などの東京以外の地域で探さないと家賃7万円のファミリー向け物件は見つかりません。

手取り30万円の一人暮らし場合、家賃は10万円までに抑えるべきです。また、ファミリー世帯の場合の家賃は8万円までにすべきです。