「専有面積とはどこの部分のこと？」
「ロフトやバルコニーは含まれる？」

せっかく引っ越すなら広いお部屋が良いですよね！同じ間取りでも、専有面積が広いほうが私物や家具家電を多く置けます。

しかし、専有面積だけでお部屋を決めるのは危険です。床面積には含まれていない箇所もあり、物件の魅力を見逃す可能性があります…。

そこで当記事では、専有面積はどこの部分を指すのか解説します。含まれないものや、一人暮らしに必要な広さも紹介しています。

専有面積とは

専有面積とは、マンションやアパートなどの集合住宅で、居住者だけが自由に利用できるお部屋の内部の面積のことです。

お部屋の内部のみの面積なので、バルコニーやパイプスペース(配管スペース)、メーターボックスなど、お部屋の外側についている部分は専有面積には含みません。

また、お部屋の屋根裏や天井スペースに当たるロフトや、床の一部としてカウントされる床下収納も、専有面積には含まれません。

ちなみに、物件情報には「専有面積：○㎡(平米)」のように載っており、まれに「占有面積」と表現されることもあります。

専有面積に含めないもの一覧

下記の2つの画像の赤い枠線は、専有面積に含まれる範囲を表したものです。バルコニー(ベランダ)、ロフト、玄関ポーチなどが専有面積の測定範囲から外れているのが分かります。

物件に付属していて居住者が専有していても、専有面積に含めないものは以下の7つです。

同じ専有面積であっても、バルコニーやロフトがあるかどうかで、実際に使えるスペースは変わります。お部屋探しの際は、専有面積の数字以外にも目を向けましょう。

ただ、まれにバルコニーやロフトも専有面積に含める不動産屋もいます。間取り図を見て、不自然に専有面積が広いと感じたときは、専有面積の範囲を不動産屋に確認すると良いです。

一人暮らしするなら専有面積は19㎡前後が目安

一人暮らし向けの間取りであるワンルームや1Kは、専有面積が19㎡前後が目安です。

やや家賃を抑えたいのであれば、少し狭めの15～18㎡のワンルームがおすすめです。

1Kの場合は、キッチンスペースが別になっているのでワンルームよりやや広く、専有面積が18～22㎡ほどのお部屋が多いです。

もし収入に余裕があったり、バス・トイレ別などの設備を重視したい人は、専有面積25㎡ほどのお部屋を探したほうが良いです。

専有面積を畳数や坪数に置き換える早見表

物件情報に載っている専有面積を、畳数や坪数などの広さを表す別の単位に置き換えるための早見表をまとめました。

分かりやすくするために、1畳あたりの平米数、坪数に換算する方法で作っています。1畳は、平米数で表すと1.62㎡、坪数に置き換えると0.5坪です。

畳数の青い文字をタップすると、対応するお部屋の広さを家具配置などのレイアウトを交えて説明した記事に移動します。

	平米(㎡)	坪数
1畳	1.62㎡	0.5坪
2畳	3.24㎡	1坪
3畳	4.86㎡	1.5坪
4畳	6.48㎡	2坪
5畳	8.1㎡	2.5坪
6畳	9.72㎡	3坪
7畳	11.34㎡	3.5坪
8畳	12.96㎡	4坪
9畳	14.58㎡	4.5坪
10畳	16.2㎡	5坪

ただし、上記の畳数目安は、居室のみではなく、キッチンやお風呂場なども含めた総畳数で表記しています。

専有面積の測定方法は2種類ある

専有面積の測定方法には「内法面積」と「壁芯面積」の2種類があります。

内法面積とは、お部屋の壁より内側の床面積を測ったものです。入居者が自由に使えるスペースを正確に知るのに役立ちます。

一方で、壁芯面積は壁や柱の中心から物件の面積を測る測定方法です。壁、柱の厚さの半分が専有面積の数値に含まれるため、実際に使用できるスペースとズレがあります。

壁芯面積で測った場合、掲載されている数字のおよそ5％が壁や柱の部分にあたります。例えば、壁芯面積60㎡のお部屋であれば、使える空間は57㎡ほどです。

壁芯面積	内法面積

賃貸物件は内法面積で掲載されることが多い

賃貸の物件情報には、内法面積で測られた数値が専有面積として載っていることが多いです。内法面積は登記簿に使用する面積で、大家さんや不動産屋が利用しやすいからです。

よく、登記簿や物件情報で書かれている床面積というのは、この内法面積で測られた、実際に利用できる範囲の面積です。

一方、分譲マンションの売買などに使われるパンフレットには、壁芯面積が使われることが多いです。壁芯面積は建築基準法で指定されている測り方で、物件の完成前に数値が分かるからです。

ただ、なかには、賃貸物件の募集であっても壁芯面積の数字を載せて、居住スペースをより広く見せようとする不動産屋もいます。

物件情報を見ただけでは内法面積か壁芯面積かは判断できないので、心配な人は不動産屋に問い合わせると良いでしょう。

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