お部屋探しのコツや知識まとめブログ|Rooch(ルーチ)
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引っ越しは最短何日で可能?期間を短くするためにやるべきことは?

段ボールがたくさんあるお部屋

引っ越しは最短何日で可能?という疑問にお答えします!部屋探し、入居審査、引っ越し作業に、最短何日必要なのか、解説します!また、二重家賃を払いたくない場合の最短期間を説明し、期間を短くするためにやるべきこともご紹介します!

引っ越しには最短でも5日間は必要

ダンボールで梱包している様子
急な引っ越しの場合でも最短5日間は必要です。部屋探しに1日、入居審査に3日、引っ越し作業に1日はかかるからです。

どれだけ急いでお部屋を探して、入居申し込みをしても、賃貸物件を借りるには入居審査に通る必要があります。どれだけスムーズに進んでも、3日間はかかります。

入居審査にかかる日数の説明

入居審査では、不動産屋と大家さんとのあいだで書類のやり取りがあり、勤務先への在籍確認や連帯保証人のチェックなども必要です。

書類不備があったり、必要な連絡が取れなかったりすると、1週間~10日間かかることもあります。残念ながら、どれくらいの日数で審査結果が出るのか、事前には分かりません。

「即入居可」は問い合わせてすぐに契約できるわけではない

物件情報に「即入居可」と書かれてある物件は、入居申し込みをした日に、すぐに入居できるという意味ではありません。

「即入居可」は「入居審査に通りさえすれば、前の居住者が退去するのを待ったりする必要がなく、契約できる」という意味の物件です。審査にかかる期間が短い、などの意味もありません。

3~4月の繁忙期は必要な期間が伸びる

3~4月は引っ越す人がもっとも多い時期なので、業者のスケジュールが抑えられず、引っ越しに必要な期間が伸びる可能性が高いです。

とくに3月下旬から4月上旬にかけては、1週間先まで、引っ越し業者の予約が埋まっていることもあります。

また、引っ越し業界だけでなく、不動産業界の繁忙期でもあるので、内見予約が取れなかったり、入居審査が長引いたりすることもあります。

二重家賃を支払いたくないなら最短期間は1ヶ月になる

お金の相談
もともと住んでいたお部屋と、新しく入居する物件の両方で家賃を支払う「二重家賃」が嫌なら、引っ越しの最短期間は1ヶ月まで伸びます。

ほとんどの物件では、退去予告の期日が「解約の1ヶ月前まで」と定められているからです。期日を過ぎて退去の連絡をしても、解約が間に合いません。

二重家賃の図

上記の図は、二重家賃についてまとめたものです。もともと住んでいたお部屋の解約日と、新居への入居日がズレると、二重家賃が発生します。

支払わなくてならない金額は、賃貸契約の内容によって変わります。家賃1ヶ月分が必要な場合もあれば、半月分で良い物件もあります。

退去予告の期日が「2ヶ月前まで」になっている物件もあるので、正確な内容は賃貸契約書で確認しましょう。

▶二重家賃についての詳しい解説はこちら

引っ越しにかかる期間を最短にするためにやるべきこと

黒板にポイントを書く男性
引っ越しにかかる期間を最短にするためには、以下の3つの行動を実践する必要があります。

①お部屋探しは不動産屋を活用する
②荷造りや荷ほどきは引っ越し業者に任せる
③必要な手続きはなるべく早く済ませる

以下では、それぞれの項目について、なにをすべきなのかを詳しく解説していきます。

①お部屋探しは不動産屋を活用する

なるべく最短の期間で引っ越したいならば、初めから、不動産屋を使ってお部屋を探したほうが良いです。プロの視点で物件を紹介してもらえるので、効率が良くなります。

スーモやホームズなどのポータルサイトに掲載されている物件は、限られているうえ、情報が古く、時間を無駄にする危険があります。

近年は、LINEやチャットで希望を伝えるだけで、条件にあった物件を紹介してくれる不動産屋もあります。店舗に行ったり、電話したりせずとも、部屋探しをサポートしてもらえます。

とくに、チャット不動産屋の「イエプラ」は深夜0時まで営業しているうえ、ホームズやスーモに載っていない「未公開物件」も紹介してくれるので、おすすめです。

チャット不動産屋「イエプラ」はこちら

②荷造りや荷ほどきは引っ越し業者に任せる

引っ越し業者
引っ越し業者の「おまかせパック」のフルコースを利用すれば、荷造りや荷ほどきなど、引っ越しに必要な作業をやってもらえます。引っ越しに時間をかけられない人は、活用すべきです。

ただし、オプションサービスなので、費用は少し高くなります。荷物の量や、引っ越し先までの距離によりますが、一人暮らしでも10万円はかかると考えましょう。

業者によっては、引っ越し前に使っていた粗大ごみや、荷ほどき後のダンボールを回収してくれることもあります。なるべく、手広くサポートしてくれる会社を使うと良いです。

また、引っ越し業者の手配には、インターネット上の「一括見積サービス」がおすすめです。3~4社から見積もりを取れるので、1社だけに連絡するよりも、費用を抑えられます。

貴重品や下着類などは自分でまとめる

引っ越し業者に荷造りを依頼する場合でも、貴重品や下着類は、自分自身でまとめましょう。他人に任せるのは危険です。

また、パソコンを持っている場合は、事前にデータのバックアップを取るべきです。専用の配送方法を取ったとしても、データが消えてしまう危険はなくなりません。

訪問見積もりは一人暮らしなら不要

引っ越し前の「訪問見積もり」は、一人暮らしならば無理にする必要はないです。荷物の量が少ないので、家具家電の種類と、必要になるダンボールの数が分かるように、写真を送りましょう。

ただし、引っ越し人数が2人以上の場合は、訪問見積もりをしたほうが良いです。スタッフに荷物を見てもらうことで、費用に大きなズレが生じるのを防げます。時間はほとんどかかりません。

③必要な手続きはなるべく早く済ませる

住民票
住民票の異動や、ライフラインに関する手続きは、なるべく早く済ませましょう。新居が決まったらすぐに取り組むのが理想的です。

以下に、必要な手続きと、連絡先の窓口をまとめました。活用してください。

手続きの窓口
住民票の異動手続き 市役所・区役所
電気 電力会社
水道 水道局
ガス ガス会社
インターネット インターネットプロバイダ
郵便物 郵便局

違う市区町村に引っ越す場合は、旧住所の役所で転出届を出して「転出証明書」を発行してもらい、新居のある自治体に転入届を提出します。期間は、引っ越しから14日以内です。

同じ市区町村での引っ越しの場合は、転居届を出します。

とくに、電気・水道・ガスなどのライフラインの連絡は、引っ越し先のお部屋が決まった段階で済ませておくべきです。

電気、水道は当日に対応してもらえる場合もありますが、ガス栓の開閉には立ち合いがあるので、業者とのスケジュール調整が必要です。

▶引っ越しに必要な手続きの詳しい解説はこちら

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