お部屋探しのコツや知識まとめブログ|Rooch(ルーチ)
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賃貸で同居人が増える場合は連絡が必要?手続き方法や名義変更についても紹介!

うつ伏せになってタブレットPCを見ているカップル

賃貸で同居人が増える場合は連絡が必要?という疑問を解決します。週末同棲や寝泊まりの場合はどうなるか、賃貸物件で同居するために必要な手続きや費用についてや、途中で同居人が変わる場合の手続き・名義変更方法も紹介します!

入居中に同居人が増える場合はどうすればいい?

入居中や賃貸物件契約直後に同居人が増える場合は、すぐに大家さん(管理会社)に連絡をして同居の許可をもらってください。

同居人と暮らすことを承諾してくれるかどうかは、大家さん次第です。すべての物件が、複数人での入居に対応しているわけではありません。

同居の許可が下りた後は、賃貸契約上の手続きをしなくてはいけません。手続きについては後ほど詳しく解説します。

もしも、大家さんや管理会社に無断で同居人を住まわせた場合には、契約違反になり、強制退去になる可能性があるので、絶対にやめましょう。

大家さんは、防犯上、自分の所有している物件にだれが住んでいるのかを把握している必要があります。犯罪が起きたときなど、警察からの問い合わせがあるからです。

「単身者限定」の物件では同居できない

一人暮らし向けの「単身者限定」のアパートやマンションに同居人を住まわせることはできません。手続きしようとしても断られます。

ワンルームや1Kなどの間取りに2人以上で暮らすと、どうしても話し声などで騒がしくなり騒音トラブルには発展しやすいリスクがあります。

また、ほかの入所者も単身者向け物件であることを前提に契約しているので、周りに迷惑がかかるという理由で同居の交渉は断られます。

単身者限定の物件に住んでいて、同居や同棲を考えている場合は「2人入居可」や「ルームシェア可」の物件に引っ越したほうが良いです。

週末の寝泊まりくらいなら容認される場合がある

週末だけ恋人が泊まりに来る、いわゆる「週末同棲」の場合は、一般的なワンルームでも容認されて問題にならないケースが多いです。

ただし、あまりに騒音を立ててしまうと隣人から「うるさい」とクレームを言われ、住みづらくなる可能性はあります。

友人の寝泊まりも同様です。近所への配慮を忘れず、トラブルにならないようにしてください。

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賃貸物件で同居するために必要な手続き

2人入居可・ファミリー向け物件に住んでいる前提で、新しく同居人を迎える場合は大家さんに連絡した後に、賃貸契約書の「同居人」の欄に情報を加える必要があります。

手続きのやり方は大家さんや管理会社によって違いますが、基本的には同居人の以下の書類と情報を提出しなければいけません。

必要な書類
・身分証明書(免許証など写真のあるもの)のコピー
・健康保険証のコピー
・現住所の住民票
必要な情報
・氏名
・年齢
・電話番号
・現住所
・契約者との続柄
・勤務先
・緊急連絡先

ちなみに同居人が増える場合は、許可さえおりれば審査は不要です。その理由は、入居審査は「契約者」の支払い能力を確かめているからです。

賃貸契約を結んでいる本人が変わるわけではないので、連帯保証人や保証会社の契約を増やす必要はありません。

同居人の追加や変更にかかる費用

同居人の追加や変更にかかる費用は、事務手数料のみなので約3,000円程です。相場に決まりはないので、大家さんによって多少前後します。

ただし賃貸契約をいったん解約し、再契約しなくてはならない場合には、敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用がかかります。

相場は、家賃4.5~5ヵ月分ほどなので、かなり高額です。この場合は、新しいお部屋に引っ越したときと大差はないので、よく考えてどちらが良いか決めましょう。

途中で同居人が変わる場合の手続き方法

ルームシェアの場合、シェアを解消した後に別の同居人とシェアを開始する人がいます。そういう、途中で同居人が変わる場合の手続き方法を紹介します。

「契約者」が自分自身だけの場合・自分と元同居人の場合・結婚などで同居人の名前が変わった場合の3つのパターン別に紹介していきます。

自分1人が「契約者」の場合

賃貸契約上の「契約者」が自分1人の場合は、同居人の変更手続きをするだけです。

大家さんや管理会社に事情を説明して、前の同居人の情報を削除し新しい人物を加えます。

必要な情報や書類は、新しい同居人を追加するのに必要なものだけです。すでにほかの人と住んでいた実績があるので、断られる可能性はかなり低いです。

自分と元同居人が「契約者」の場合

自分自身と元同居人の共同名義(連名契約)で賃貸物件を借りていた場合、いったん解約して「再契約」するケースがほとんどです。

賃貸契約の再契約の図

自分だけでなく、元同居人の収入や勤務先を踏まえて入居審査に通っていたため、別の人を代わりに契約者にできません。

再契約である以上、もう一度、身分証明書や収入証明書などを提出し、入居審査に通る必要があります。また、審査通過後には、あらためて敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用を支払います。

同居人の名字が変更になった場合

結婚したために、同棲していた相手の名字が変わった場合には「名義変更」の届け出のみです。

同居している人物が変わったわけではないので、改めて審査を受ける必要はないです。ただし、名字が変わったことが分かる住民票は、管理会社に提出します。

再契約するわけではないので、敷金や礼金などをあらためて支払う必要はないです。契約時に「婚約者」として届け出ていた場合は、手数料がかからないケースがあります。

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